マツダの株主総会が24日、広島県府中町の本社で開かれ、毛籠勝弘社長は、アメリカの関税措置や中東情勢の悪化といった先行き不透明な経営環境の中でも、安定して利益を生み出せる事業構造への転換を進める考えを示しました。
■逆風下でも黒字を確保
マツダの2026年3月期決算は、アメリカの関税措置や原材料・物流コストの上昇などの影響を受け、営業利益が515億円と前の期から7割以上減少しました。その一方で毛籠社長は、サプライヤーと一体となった原価低減や固定費削減を進めた結果、厳しい経営環境の中でも黒字を確保できたと説明しました。
株主総会では今後の立て直し策として、主力SUVの新型CX-5を軸に収益力を高めていく方針が示されました。新型CX-5は、開発段階からコスト低減を織り込んだモデルで、販売拡大を通じて利益体質の改善につなげたいとしています。
また毛籠社長は、「規模ではなく価値で選ばれる会社を目指す」と述べ、関税や地政学リスクといった外部環境に左右されにくい経営の実現に向け、ブランド価値経営とコスト構造改革を両立させていく考えを強調しました。
■マツダ２の後継車は次期ＣＸ－３
今年夏に国内生産を終了する小型車「マツダ2」については、「コンパクト市場が縮小し、ＳＵＶ市場が伸びているという市場状況の中、マツダ２で培ってきたマツダらしさを進化させた次期ＣＸ－３を来年導入する」として、マツダ２の後継車として、現在タイで開発をしている新型のＣＸ－３を導入するとしています。
※「マツダ２の生産終了」については関係者への取材に基づく。